試験の種類

出題科目について

2021/01/15

ほとんどの公務員試験では、第一次試験で教養試験と専門試験が実施されます。教養試験、専門試験では出題される科目が異なり、それぞれに合った勉強、対策が必要になります。ここでは教養試験、専門試験それぞれで出題される科目について見ていきましょう。

１．教養試験での出題科目
２．専門試験での出題科目

１．教養試験での出題科目

教養試験での出題科目について出題数を含めて代表的な試験種を見ていきましょう。

各試験種について見ていくと、出題数は40～50問、出題される科目そのものは大きな違いはありません。しかし、試験種によって科目の出題数に違いがあることがわかります。例えば、自然科学についてみると、東京消防庁は10問出題されますが、他の試験種でそこまでの問数が出題されるところはありません。つまり東京消防庁に合格するためには、自然科学の対策が必須になりますが、それ以外の試験種ではそれほどではないということになります。

このように、それぞれの試験種に応じて、出題数が多い科目については、充分な対策をして得点できるようにしておく必要があるでしょう。

教養試験	出題分野	科目	国家一般職（大卒）	地方上級（全国型）	東京都（Ⅰ類B）	特別区（Ⅰ類）
	一般知能分野	判断推理	8	8	7	10
		数的推理	5	8	5	5
		資料解釈	3	1	4	4
		文章理解	11	8	8	9
	一般知識分野	社会科学	3	7	3	4
		時事・社会	3	5	5	4
		人文科学	4	6	4	4
		自然科学	3	7	4	8
	合計		40	50	40	40/48

教養試験	出題分野	科目	市役所（Ｃ日程上級）	警察官（道府県警）	警視庁（警察官Ⅰ類）	東京消防庁（消防官Ⅰ類）
	一般知能分野	判断推理	8	9	11	6
		数的推理	4	5	4	4
		資料解釈	2	2	2	5
		文章理解	6	9	8	8
	一般知識分野	社会科学	4	7	6	4
		時事・社会	5	2	3	3
		人文科学	5	9	12	5
		自然科学	6	7	4	10
	合計		40	50	50	45

２．専門試験での出題科目

専門試験は教養試験以上に、試験種によって出題される科目が異なってきます。政治学や行政学、憲法や民法、経済原論や財政学は共通して出題されますが、社会学や社会政策、刑法や労働法、経済事情や経営学は試験種によっては出題されません。

共通する科目を優先して勉強することで、併願対策もしやすくなるので、効率的な勉強をすることができるでしょう。

専門試験	出題分野	科目	国家一般職（大卒）	地方上級（全国型）	特別区（Ⅰ類）	市役所（Ｃ日程上級）
	行政系	政治学	5	2	5	2
		行政学	5	2	5	2
		国際関係	5	2	5	2
		社会学	5	-	-	-
		社会政策	-	3	-	3
	法律系	憲法	5	4	5	4
		行政法	5	5	5	5
		民法	10	4	10	4
		刑法	-	2	-	2
		労働法	-	2	-	2
	経済系	経済原論	10	9	10	11
		財政学	2	3	5	3
		経済事情	3	-	-	-
		経営学	-	2	5	-
	合計		55	40	40/55	40